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今後期待される免疫療法

生活習慣病として、がん、脳卒中、心臓病とともに3大死亡原因の一つとなっています。その治療に期待されているのが免疫療法です。私たちの身体は、元の病気になっても自然回復する機構が含まれています。自然治​​癒力というのがそれです。もう少し詳しく言うと、白血球が外部から身を守るシステムだと理解しやすいのだ。免疫療法は、現在の西洋医学で言うところの3大療法の後注目されているが、免疫細胞されている白血球を活性化させ癌に対抗する治療私たちにやさしい治療で注目されている治療法です。
私は医師として、がんと戦いながら死んでいった患者さんをたくさん見てきた。ガンを退治する、私は残りの人生をバチリョとしている。私の研究施設には、私財を投じて、様々な最新設備を備えている。しかし、いくら設備のみを備えても意味はない。医師の創意と研究、そして経験と知識が画期的な治療法の発見につながるのだ。
　■金融危機…取り戻した冷静さ

　一言に上海アートといっても、その実際の状況は素人には把握しにくいもの。そこで、上海においてアートマネジメントを手掛ける「Ｏｆｆｉｃｅ３３９」を主宰している鳥本健太氏に聞いた。

　◆アトリエ見学自由

　−−上海アートを見る上での楽しみ方とは

　「日本を含めた世界との大きな違いは、上海にアトリエを構える多くのアーティストのアトリエに、自由に入ることができてしまうところですね。もちろん、見学お断りのアーティストもいますが、自由度は日本などに比べて高いと感じます。そうしたアトリエの中で、アーティストと自由に話ができるのが、上海アート界の楽しみにもなっていますね」

　−−上海を含めた中国のアート、日本との違いは

　「上海のアートの大きな特徴は、アーティストの世代によって、創作される作品の特徴が大きく異なるということです。日本でもそういった差異は存在していますが、中国ほど大きくはありません。わずか１０年の年齢差でも、日本の２世代以上も大きな差異が生まれているのです。その一つの流れは、６０年代、７０年代生まれのアーティストが社会をテーマにした作品を多く作っているのに対して、俗に言う『８０后（８０年代生まれ）』のアーティストは、アーティスト自身の内面を表現しようとする傾向があることでしょうか。心を揺さぶる過払いのストーリー６０年代や７０年代に生まれたアーティストは改革開放後の大きな社会変遷を見ているため、そんな社会の様子に刺激を受け、逆に８０后は一人っ子であり、また経済的にも満たされた環境で育ってきたため、自己を表現するためのアートを追求し始めているんです」

　−−最近の上海アートには、どんな変化が

　「２００８年の金融危機以降、上海アート界の雰囲気は大きく変わりました。そうですね、いったん過熱したアート界が落ち着きを取り戻しつつあるといった状況でしょうか。金融危機以前は、いわば“アート・バブル”のような状況で、多くの投資家たちがアート作品に投資を行い、またアーティストたちも売れる作品を多く作ろうとする風潮が広がっていたんです。上海へとやってくるアーティストにも、もうかるからという理由の人もいます」

　「ところが、０８年からの金融危機によって、その投資熱にブレーキがかかったことで、アーティストたちも冷静さを取り戻し、本来のクリエーティブな物を生み出そうという意識へと変わってきているのです」

　◆より高い意識必要

　−−注目を集めている上海アート。今後の課題は

　「上海のアート界。まだまだ改善の余地がある部分が多くあります。例えば『画廊』。近年のアートブームで画廊も増えましたが、まだ作品を売るという目的のために画廊経営を行っている人が多いのが現状です。本来画廊とは作品を売る場所であると同時に、売ることでアーティストのマネジメントを行うのがお仕事なのですが、まだそこまで意識が至っていないと思っています」

　「またアート評論家、それから美術館なども、さらなる努力が必要だと思っています。美術館に関しては、市内によい美術館もあるのですが、個人的なビジネスとして運営されている美術館は、そのレベルもさまざまなのです。こういった現状を変えるには、絵を見る人たちが変わっていかなければならないともいえます。上海も少しずつですがそういった変化が表れています。２年に１度開かれる上海ビエンナーレには、学生など、多くの若い人たちがアート鑑賞のために会場を訪れています」

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【プロフィル】鳥本健太

　とりもと・けんた　１９８０年、北海道生まれ。日本で体育大学を中退後、イギリス、東京、大連などでの仕事を経て、上海のギャラリー・版画工房に就職。２００６年に独立し「Ｏｆｆｉｃｅ３３９」を設立、アートプロデュースを行っている。

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　２０１０年末にメキシコ・カンクンで開催された地球温暖化対策を話し合う気候変動枠組み条約第１６回締約国会議（ＣＯＰ１６）は、議長国メキシコの名采配もあり、希望の持てる成果を挙げた。しかし、京都議定書の第１約束期間の終わる２０１３年以降に空白をあけずに次の枠組みが継続していくためには、いよいよ２０１１年末のＣＯＰ１７が枠組み合意の事実上の最後の期限となる。残された時間は非常に少なく、この１年どのような戦略で臨むかが問われる。

　◆ＥＵ戦略転換の意味

　ＣＯＰ１６の冒頭で、日本は京都議定書に自国の目標を書き入れることを「いかなる条件でもいかなる状況でもあり得ない」として強硬に反対し、２週間の会期中、世界から「交渉を決裂させるのか」と強い非難を浴び続けた。次期過払い請求開始しました日本の主張は、京都議定書は世界の２７％の排出量しかカバーしないから存続は意味がなく、米中が参加する新枠組み（８０％をカバーする）だけでよいという。

　しかし実際は、この新枠組みに参加する主要途上国は、すべて京都議定書の存続を強く主張しており、２７％の京都議定書があってこそ成り立つ８０％なのである。この交渉の現実を前提に、２００５年から始まった新枠組みの国際交渉は、京都議定書と新枠組みの２本立て方式をベースとして進んできた。

　日本と同じように新枠組み一本を主張してきたＥＵ（欧州連合）は、ＣＯＰ１６直前になって京都議定書の存続を条件付きで検討する姿勢に変えた。ところが、この条件は「すべての主要排出国が意欲的な目標を掲げる」という日本の２５％の削減目標の前提条件と同じであり、ＥＵの路線変更は現実を直視した戦略転換であることが分かる。

　日本は代替案がないまま、交渉をブロックしたととられ、孤立を深めた。国内では、日本の主張は正論であるのに「伝える力」が欠けていたため、交渉現場で世界の市民社会や各国政府に誤解された、という論調が聞かれたが、これは楽観的な的外れである。温暖化の国際交渉において、ＷＷＦを含む世界のＮＧＯ（市民社会）というのは、国際関係や法律・公共政策などの専門家集団であり、最新の知見を分析した上で、戦略を立てて温暖化の国際交渉に当たっている。

　◆地球益を考えて

　今回の日本が浴びた非難の要因は、コミュニケーション力の有無ではなく、もっと根本的な戦略の問題である。

　冷静に分析を行えば、世界が志向している２本立て方式を無視しての合意達成は非現実的であることは自明の理である。京都議定書は温暖化対策において、法的拘束力のある削減目標や不順守に対する罰則があり“環境効果が高い”。途上国やＮＧＯがこだわるのもそのためである。日本が京都議定書から逃げたがるのも、罰則など“環境効果が高いからこそ”とみられている。

　現存する環境効果の高い温暖化条約の京都議定書を生かさない手はない。京都議定書をよりよく改善しつつ、その上に米中の削減行動を最大限に引き出す新枠組み合意を目指すことが、時間がない中で次の国際合意に至る道筋ではないか。

　国益優先とみられ、いたずらに交渉を麻痺させる結果を招いて孤立するのは、環境立国を自認する日本にとって得策ではない。現実に根ざし、真に地球益を考えた戦略を持って、２０１１年末のＣＯＰ１７の交渉に臨んでほしい。

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【プロフィル】小西雅子

　こにし・まさこ　ハーバード大学院公共政策学修士。中部日本放送を経て、１９９７年気象予報士、２００５年９月から現職。きっと気に入る借金時代に突入！気候変動の国際交渉と政策提言に従事。近著に「地球温暖化の最前線」（岩波ジュニア新書）。

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